ETFの基礎知識(1)

ETFは簡単に世界に投資可能
株価指数連勤型上場投資信託(Ex-change Traded Fund)の事を言い、ここ数年、 個人投資家の間で急速に人気を集めています。投資信託が資産形成の有効なツールと して脚光を集めるのにつられる形で、 投資信託の1つであるETFもまた、存在感を高めています。
そもそもETFとはいったい何でしょうか。
簡単に言えば日経平均株価、 東証株価指数(TOPIX)、ニューヨーク市場のダウ工業株30種平均など株価指数に連動するように運用されている投資信託の事です。
証券取引所で株式と同じように売買されるから、 投資家は市場が開いている時間に買い注文も売り注文も価格を見ながら可能で、 国内上場するETF なら信用取引も行えます。
国内では東京証券取引所、 大阪証券取引所に日経平均株価などに連動するETFが約40銘柄上場 されています。 海外になると、ニューヨーク証券取引所、ナスダッ ク、香港市場などに合計約1200本、純資産残高で80兆円規模のETF が存在します。
S&P500、ナスダッ ク指数など米国の代表的な株価指数に連動するETFもあれば、中国、イン ド、ブラジルな ど新興国の株価指数を対象にしたものや、債券、商品指数に連動するETFもあります。
海外では売買も活況で、例えばニューヨ ーク証券取引所では売買高上位をETFが占めています。

ETFの歴史
多くのETF銘柄が活発に売買されているが、ETFの歴史は意外に新 しい。
世界に記念すべ き第1号が誕生 したのは1990年3月。TIPS (Toront Index Participation Units)がカナダのトロ ント証券取引所に上場 したのが始ま り と言われています。 その後は米国を中心に海外で年々、商品数が拡大 しコンピューターの高性能化により様々な指数を簡単に計算で きるようになったのが商品開発を後押ししました。バークレイズ・グローバル・インベスターズ、ステート ・ス トリート ・グローバル・アドバイザーズなど大手資産運用会社もETFの開発を競い合っているそうですが、その一方で日本では1995年4月に「日経300株価指数連動型」 が東証に上場 したのが最初。もっとも、証券会社や90年代後半に投信販売に参入 した銀行などが通常の投信販売に力を入れたこともあり、国内ではETFはあまり普及しなかった。
ところが状況はこの数年で一変し、低迷する日本の株式相場に業を煮やした個人投資家の間で海外投資熱が高まった。SBI証券楽天証券などインターネット証券が海外ETFを取り扱い、売買する個人がじわりと増えてきた。ネッ ト上ではETFに詳しい「人気プロガー」 も誕生し、フ ァイナンシャルプラ ンナーも普及活動に一役買った。下の地図(2008年春頃の資料)に掲載したのは日本で買える主なETF。世界中のほぼ全ての大陸、地域を網羅しています。
東証、大証など国内取引所も海外の証券取引所との競争に勝ち抜く為、ETFの市場拡大に本腰を入れ始めています。大証は2007年、金価格に連動するETFや中国の上海株価指数を対象にしたものを相次ぎ上場。
東証では業種別株価指数に連動するETFが2008年3月に17本上場し、2008年10、11月に続々と海外ETFの取扱いが増えた事は記憶に新しい。
ETF Map

さらにETFの詳しい内容は下記をクリックすればご覧になれます。
ETFの基礎知識(2) - ETFの仕組み/投信よりシンプルな商品設計/指定参加者が価格を調整
ETFの基礎知識(3) - ETFのメリット/リアルタイムで取引できる
ETFの基礎知識(4) - ETFのデメリット/投信からETFへのリレー投資/外貨ベースでの取引/税金は煩雑

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ETFの基礎知識(2)

ETFの仕組み
ETFの商品設計を理解するには、投資信託の仕組みから学ぶ必要があります。ETFは投資信託が取引所に上場したものなので投資信託と構造が極めて似ているからです。ETF運用法で一般的な完全法」の場合を例に見てみましょう。

投信よりシンプルな商品設計
投資信託は運用会社が証券会社や銀行などの金融機関を通じて投資家の資金を集め、株式や債券などに投資されます。まとまった資金を集められれば、様々な資産に投資できるので、 個人投資家も小口資金で分散投資が可能です。ETFも同じでETFは株価指数に連動するように構成銘柄を組み入れて運用する為、投資家はETFを買えば幅広い銘柄に分散投資しているのと同じ効果が得られます。
ETFと投資信託で異なるのは、投資家と市場の間に介在する関係者の数です。一般的な投資信託は運用会社が証券会社などの金融機関を経由して投資家から資金を集め、 信託銀行に保管するとともに、売買指示を出します。 売買に多くのプロセスを要する構造になっています。
―方、ETFは機関投資家で構成される「指定参加者」が株価指数を構成している株式の現物を大量保有しており(現物株バスケッ ト ) 、株式を運用会社に供出することで組成されます。 指定参加者は株式と引き換えに運用会社からETFの受益証券を受け取 り、その受益証券を市場で売買する(下図参照 ) 。指定参加者が売買の中に入ることで、売買プロセスがシンプルになります。

ETF Shikumi


指定参加者が価格を調整
このようにETFは、現物株バスケットの取引を指数に関連付ける形で組成されます。 しかし運用過程において指数の動きと実際の取引価格にズレが生じる場合がある( トラ ッキングエラー) 。 市場が過熱して買い手が多くなってしまった場合や反対に売り手が優勢になってしまった場合など、流動性のバランスが崩れた際にトラッキングエラーは起こります。
指定参加者は指数の乖離を防ぐ為にETFの口数を増減することで価格調整を行います(下図参照 )。
売り手と買い手の数を一致させることで価格の安定に貢献する仕組みです。
口数を状況に応 じて増減させることで、ETFは株式のような流動性を担保しながら、投資信託のような少額分散投資を可能にします。

ETFの売買価格と指数の関係

さらにETFの詳しい内容は下記をクリックすればご覧になれます。
ETFの基礎知識(1) - ETFは簡単に世界に投資可能/ETFの歴史
ETFの基礎知識(3) - ETFのメリット/リアルタイムで取引できる
ETFの基礎知識(4) - ETFのデメリット/投信からETFへのリレー投資/外貨ベースでの取引/税金は煩雑

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ETFの基礎知識(3)

ETFのメリット
数多くの投資信託の中には、一部ノーロード投信(手数料無料)もありますが、一般的にETFでも投資信託でも購入時にかかる手数料は約定金額の1~3%と大きく変わりはありません。 しかし運用時にかかる信託報酬については大きく差が出ます。 一般の投資信託が総資産総額に対して0.5~2.5%かかるのに対 して、ETFは同じく総資産総額に対して0.5~0.8%と割安になっています。

ETF toshin no chigai

低コスト実現が可能の理由は、シンプルな商品設計にあります。 前述の 「ETFの仕組み」で説明したように、ETFは投資信託と違って銀行 ・証券などの窓口を経由する必要がありません。指定参加者とETFを組成する運用会社のやりと りも、現物株バスケット方式なので個別銘柄を売買するコストも割安になります。
信託報酬の差は、運用期問が長くなるほど効いてきます。下図は投資信託「HSBCブラジル」とETF i シェアーズMSCI ブラジル」の保有コス トを比較したもの。長く持つほど両者のコストは開きます。

ETF Brazil hikaku

リアルタイムで取引できる
リアルタイムで取引可能な点も、ETFが投資信託と比較して優れているポイント。一般の投資信託の場合、注文を発注 してから約定するまでには少なくとも1日はかかります。外国株投信、とりわけ新興国投信など取引システムが未成熟な市場の投信の場合は3~4日かかってしまう場合もあります。
投資信託は日々変動する資産を口数で割った「基準価額」を1日1度計算し、それをベースに売買されます。発注してから約定するまで時間がかかると、市場が急に動いた場合、予想外の価額で約定してしまうリスクが生じます。
しかしETFは、上場 している市場の取引時間内であれば、売買状況を見ながら注文を発注できる。流動性の高さと市場へのアクセスのしやすさはETFの大きなメ リットといえます。
もちろん、流勤性が低過ぎるETFは上場廃止になってしまう場合があるので注意が必要です。しかし例え上場廃止になっても、時価や□数に応 じて投資家に資金が返還されるので投資元本がゼロになることはほとんどありません。

さらにETFの詳しい内容は下記をクリックすればご覧になれます。
ETFの基礎知識(1) - ETFは簡単に世界に投資可能/ETFの歴史
ETFの基礎知識(2) - ETFの仕組み/投信よりシンプルな商品設計/指定参加者が価格を調整
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ETFの基礎知識(4)

ETFのデメリット
コストの安さと流動性に優れたETFですが、デメ リットもあるので注意したい。
ETFのデメ リットとしてまず挙げられるのは、 ETFの場合は購入単価が投資信託に比べて高いことである。投資信託が1万円から購入可能なのに対し、ETFは最低購人単価が大きい。 ネット証券の場合、米国株ETFは10口から、 中国株ETFは100口からとなっています。 最低でも3万円、銘柄によっては20万円近くするものもあります。以上からETFはある程度資金に余裕のある人でないと買えない商品という事になります。

投信からETFへのリレー投資
購入単価の大きいETFのデメリットを投資信託と組み合わせて解消できる方法がある。少額で購人できる投資信託を毎月一定額積み立て、ある程度の残高になったらいったん売却。その資金でETFを購入する(下図参照 ) 。購入するETFは、積み立てた投資信託と同じ投資対象をカバーしているものを選べば継続運用 している事になる。

ETF Switching

初期投資に投信を利用すれば少額購入が可能な上、毎月一定額の買い付けで購入機会を分散できるのでリスクが低くなる。価格が安い月には多く、高い月には少ない購人となります。 この方法を「ドルコスト平均法」と呼び、ドルコスト平均法で積み立てた資金でETFを購入すれば、低コストの運用が可能になります。投信とETF、両者の「いいとこ取り」が可能となる。
しかし、このスイッチングでは、投資信託の売却時に値上がり益があった場合は税金が加算されます。

外貨ベースでの取引
海外ETFの場合、取引が外貨ベースで行われるため投資の初心者にはややハー ドルが高い点もデメリットである。 取引前には自分で円を外貨(米国ETFは米ドル、中国ETFは香港ドル)に換えておく必要があるので、投資家はETFを買うタイミングを判断するとともに、為替レートにも気を配らなければな らならず、ある程度の投資経験が必要。
海外ETFの価格が外貨で表示されることや、個別銘柄の詳細情報が英語である点も投資の敷居を高くしています。 しかし最近はETFの運用会社も運用リポートの日本語版を出すなど、投資家の利便性はETFの普及とともに高まってきました。 しかしリアルタイムの情報取得にはまだまだ及んでいないのが現状です。

ETF demerit

税金の手続きは煩雑
海外ETFは税金面の扱いも注意しなければならない。 対面取引中心の大手証券会社は特定口座扱いが可能だが、ネット証券は一般口座扱いなので売買益(損)が出た場合は確定申告が必要になります。 これは外国個別株と同じですが、ネット証券のETFもいずれ特定口座扱いの商品になる可能性はあります。 日本はETF後発国でこれからの環境整備が必要だと思いますので、長期保有が前提のETFを売却する時には特定口座の環境が整っていると思われます。

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